浴槽用超音波殺菌システム

超音波による殺菌で、お湯の水質を変えることなく、物理的に微生物を破壊します。 循環式浴槽を利用する温泉、温浴施設などにご利用頂いています。

超音波による浴槽殺菌システムとは

昨今の報道で御周知のとおり、レジオネラ属菌感染症による死亡事故の発生により、循環風呂の施設の衛生環境が注目されるようになりました。 施設の立場からすると、レジオネラ属菌感染者を出すと施設の経営の危機になりかねません。

現在の温泉施設では、お風呂の湯を再利用する循環システムを採用し、目に見える汚れはろ過装置で浄化していますが、目に見えない微生物類は薬品による殺菌に頼っているのが現状です。
それでも、レジオネラ属菌感染症による死亡事故が発生するのはろ過装置の洗浄が行き届いていなかったり、お湯の性質で薬品での殺菌が出来ないケースなどがあります。

超音波による殺菌は、薬品等の科学的作用の殺菌ではなく、 物理的に微生物を破壊するため、お湯の性質によって殺菌効果が低下することはなく、お湯の水質も変わりません。

超音波殺菌システムは従来の化学的殺菌方法とは一線を画する殺菌方法です

超音波殺菌システム

肌に刺激もなく、柔らかく優しいお湯になったと評判です。
塩素系殺菌剤のような臭いはありません。
超音波殺菌後のお湯は、人体の影響が全くありません。
殺菌効果は十分に検証されています。
お湯の含有成分に化学的変化はありません。
水質(pH)・酸化還元電位(ORP)変化もありません。

塩素系殺菌剤

塩素系殺菌剤を使用したお湯では、化学物質過敏症・アトピー・敏感肌の方には刺激があると言われています。
また、紫外線を浴びた肌ではピリピリとした刺激があると言われています。

超音波殺菌システムの特徴

お湯質向上
温浴施設によっては、入浴剤等を使用することがありますが、入浴剤と塩素系殺菌剤が反応して殺菌力を低下させたり入浴剤の成分が塩素により分解脱色されたり変質することがありますが、超音波殺菌では化学反応に起因する水質変化は起こりません。

・装置管理に手間がかかりません
塩素系殺菌剤の場合、こまめに水質管理を行ったり、ろ過装置のメンテナンスに時間を割かれてしまいますが、超音波殺菌システムは装置管理にかかる手間は少なく、毎月1回のレジオネラ菌検査・年4回の法定検査を当社契約先の検査センターが行いますので、余計な手間がかかりません。

業務用循環型浴槽 殺菌方法の比較

殺菌方法 評価 メリット デメリット
塩素
殺菌処理
手法が確立されている。
標準的水質における殺菌力は保証されている。
容易に濃度検出が可能である。
イニシャル・ランニングコスト共に安価である。
機器・配管の腐食が促進される。
有害なトリハロメタン発生の可能性がある。
塩素臭がある。
濃度調整が難しく面倒である。
注入装置のトラブル・メンテナンスの問題がある。
生物膜(バイオフィルム)の除去が難しい。
水質条件により殺菌効果が大きく落ちる。
オゾン
殺菌処理
塩素臭を発生させず殺菌が可能である。
有害なトリハロメタンを発生させない。
イニシャル・ランニングコスト共に高価である。
殺菌効果の残留性はない。
レジオネラ菌の殺菌力は低い。
廃オゾン(有毒ガス)処理が重要である。
紫外線
殺菌処理
塩素臭を発生させず殺菌が可能である。
有害なトリハロメタンを発生させない。
イニシャル・ランニングコスト共に高価である。
殺菌効果の残留性はない。
紫外線ランプが汚れると殺菌力が低下する。
銀・銅
イオン
殺菌処理
× 殺菌効果の残留性がある。
塩素臭を発生させずに殺菌が可能。
有害なトリハロメタンを発生しない。
還元性水質の温泉にも適用できる。
長時間使用の毒性データがない。
銅イオンはレジオネラ属菌の消毒効果が低い。
濃度管理・殺菌効果の制御が困難である。
金属が析出することがある。
生物膜(バイオフィルム)の除去は難しい。
超音波
殺菌処理
塩素臭・有毒物を発生させず瞬時殺菌が可能。
水質変化を伴わない順次殺菌が可能。
配管からの遊離浮遊生物膜の瞬時破壊除去が可能
既存循環設備に追加設置が容易である。
機構が単純で壊れにくく、ほぼメンテナンスフリー。
イニシャル・ランニングコストが塩素系殺菌剤と同等。
(毎月のレジオネラ検査費・法定検査費込)
殺菌効果の残留性はない。
超音波発生装置から作動音が発生する。
超音波発生装置の分解修理はできない。

超音波殺菌装置の取り付け

超音波による殺菌装置の設置方法はとても簡単です。
しかも取り付け後の運転はタイマー制御ですから、殆ど装置管理は必要ありません。
施設管理者の方は湯質管理やサービスに専念していただくことが出来ます。

※設置方法は現在の循環浴槽の配管途中に追加するだけです。

詳しいお問い合わせは、

開発元:株式会社共生環境技術研究所へお願いします。